あなたの隣に、身近な素材 生活インフラを支える、縁の下の“隠れた主役”ウェーブロックグループのソリューション

あなたの隣に、身近な素材 生活インフラを支える、縁の下の“隠れた主役”ウェーブロックグループのソリューション

米新興EVスタートアップに製品供給開始

米新興EVスタートアップ「リビアン」のピックアップトラック「R1T」のスキッドプレートの表皮材として金属調加飾フィルム（サテン調）が選定され供給を開始。これを機に、2022年は本分野の事業成長をさらに加速させる。

未来を創る、私たちの挑戦

リビアンへの製品供給開始を機に、自動車外装等に用いる金属調加飾フィルム事業は、電波透過性や光透過性という特性を活かし、新たな自動車開発への貢献を目指す。

ウェーブロックグループとは

ウェーブロックグループは、建設資材、農業資材、工業資材、食品包材など多岐にわたる製品を販売している株式会社イノベックス(以降、INX)と、金属調加飾フィルムなど次世代の高付加価値製品の製造、販売している株式会社ウェーブロック・アドバンスト・テクノロジー(以降、WAT)の2社を中心としており、北米、中国、ドイツ、タイ、韓国に海外拠点を置く素材同士をハイブリットする会社である。

始まりは農作業用の合羽から

ウェーブロックの始まりは、東京オリンピックがあった58年前の1964年になる。始まりの年の従業員数は4人になり、農商業用の合羽のテイジンナイロン・ウェーブロックコートから始まった。販路を確立し全国を巡り代理店網を作り上げるために、通算移動距離113千kmにおよぶ移動の末、車を乗り潰した全国行脚で、110箇所の代理店を作り出すことが可能となった。

テイジンナイロン・ウェーブロックコート

2005年までには、従業員数は414人になり、支社工場は7箇所に増えた。2005年までに起こったこととして、塩化ビニル壁紙ベースの生産を開始し、ポリプロピレン(PP)シート業界にも参入。東京証券取引所市場第二部に上場。工場、子会社が増え、商品ラインナップが充実し、2005年に商号を「ウェーブロックホールディングス(株)」に変更。

工事用仮設シート

2021年までには従業員数は578人になり、支社工場は14箇所、海外拠点も5箇所になった。2018年には東京証券取引所市場第一部指定となり、INX、WATを設立。海外拠点をアジア・ヨーロッパ・アメリカに広げ、品質の向上、製品開発等を目指している。

実は身近にあるウェーブロックのソリューション
【一度は触ったことがある！身近にあるウェーブロックグループの製品】

ウェーブロックグループが提供するソリューションは多岐にわたり、生活や産業に溶け込んでいるものが多い。実例を挙げていくと、INXでは、乳製品、菓子、コンビニエンスストア等での弁当容器などの各種食品用パッケージの素材。農作業現場では遮光・遮熱ネット、 無農薬・減農薬栽培に役立つ防虫シー ト、寒さ対策の保温シート。倉庫、工場、作業場などには間仕切り用のカーテン、シートシャッター。工 事現場での粉塵飛散や落下物の防止、防音などの安全環境を守る、工事用シート・メッシュといった仮設 建設資材など、一度は目にしたことのある製品がとても多い。特に、家庭用の網戸張り替え用ネットなどは国内トップシェアとなっている。
WATは金属調加飾フィルムを販売。金属調加飾フィルムは金属に見えるフィルムで、自動車や冷蔵庫、 洗濯機といった製品に採用され、電波透過性、曲げてもシワになりにくい延伸性、 経時での金属のはがれ等が発生しない密着性などが特徴となっている。また、お菓子の包装などに使用されるティアテープやカットテープといった軟包装から段ボール、紙袋まで、あらゆる包装材の開放性を高める開封用のテープを取り扱っている。これらのウェーブロックグループの製品は、生活のインフラとして欠かせないものも多く、我々の身近にいつも存在するものである。

食品用パッケージ

農業用のシート、網戸張り替え用ネット

仮設建設資材

金属調加飾フィルム

ティアテープ・カットテープ

新型コロナウイルス感染対策にも対応

ボンガードやタフニールを加工し、新型コロナウイルスの感染対策やワクチン接種会場を清潔に保つための環境整備資材を販売。

今後もあらゆる分野に向けて課題意識を持ち、アイデアと技術によって世の中の「不」を解決することに挑戦していく。

【株式会社イノベックス】
株式会社イノベックスは、ウェーブロックホールディングスグループの中核会社として、産業資材、農業資材、生活資材を販売し、包装資材等のグループ内経営資源の融合を行う企業である。 2020年4月より製造を担う子会社である日本ウェーブロック株式会社、及びダイオ化成株式会社を吸収合併し、グループとして掲げる「異なる素材を組み合わせて革新的な製品を作り出す」という“Integration for Innovation”を実現するために、革新的製品を作り出すのみにとどまらず、ニーズに見合った”Solution”も加え、提供できるビジネス活動をよりいっそう加速していくことを目標とする。